「総務チームでの一括手配を効率化。オンライン検索で出張手配のスピードが向上」

 今回は、台車や産業機器の製造を手がける株式会社日東様にお話を伺いました。出張手配は総務チームで取りまとめる体制のもと、Smart BTMを活用することで、従来の電話やメール中心の手配から、フライト検索・予約を自社で完結できる環境へと移行されています。導入の背景や運用方法の変化、実際に感じている効率化の効果について詳しくお聞きしました。

ご協力：株式会社日東様

Smart BTMを導入する前の出張手配について

（能登様） - Smart BTMを導入する前は、電話やメールで旅行会社へ手配を依頼していました。当初から、出張者からの依頼を受けて総務チームで手配を取りまとめています。 出張者からの情報をもとに旅行会社へ問い合わせを行い、その回答を待つ必要があったため、手配には時間がかかると感じていました。

なお、ＩＡＣＥトラベルとはSmart BTM導入前の2017年頃から取引はありましたが、その頃は他の旅行会社へ手配を依頼することが多かったと思います。

導入のきっかけ

（能登様） - コロナ禍が明けた2023年頃にSmart BTMの提案を受けたことがきっかけで利用を開始しました。

（元澤様） - 同時期には他社のシステムも紹介されていましたが、Smart BTMは提案のタイミングが早かった点に加え、営業担当者が継続的にサポートしてくれていた点が印象的でした。
また、実際に使い始めても大きな問題を感じることがなかったため、自然とメインで利用するようになりました。

導入後の出張手配の変化

（能登様） - 現在は、ほとんどの出張手配において、旅行会社へ問い合わせを行うことなく自分たちでフライトや料金を検索できるようになりました。これまでのように旅行会社からの回答を待つ必要がなくなったことで、出張手配にかかる時間は大きく短縮されたと感じています。

また、少し複雑な行程や見積もりに不安がある場合には、チャットで相談して提案をもらうようにしています。

利便性を感じている点

（能登様） - Smart BTMを運用するなかで、特に以下の点に利便性を感じています。

・自分自身で見積もりから発券まで対応できる点
・出張者のパスポート更新時期を事前に知らせてくれる点
・航空券の発券期限が近づくと自動的に通知が届く点

こうした通知機能により、見落としがちな確認作業をシステム側でサポートしてもらえる点が助かっています。

改善を期待している点

（能登様） - 今後の改善を期待している点もいくつかあります。

・ビザが必要な渡航先を手配した際には個別に通知が欲しい
・作成した仮旅程機能から同一条件で再検索できる機能
・LCCフライトの選択肢の拡充

特に、普段あまり渡航しない国の場合はビザ要件を見落としやすいため、より分かりやすい案内があると安心して利用できると感じています。

サポート体制について

（能登様） - オペレーターや営業担当者に対して、大きな不満を感じたことはありません。チャットで連絡した内容であっても、急ぎの場合は電話で依頼することで、優先的に対応してもらえたことがありました。

（元澤様） -  出発前日の夜に搭乗予定の便が欠航となった際には、代替便の手配を行ってもらえたことがあり、その対応には非常に助けられました。営業時間外も対応してもらえるので、出張者としても安心感があります。

今後の出張動向と展望について

（元澤様） - 今後は、インドや拠点のあるタイへの渡航が一定数増えていく見込みです。
乗り継ぎパターンやスケジュールについては、LCCを含めて検討していきたいと考えていることから、今後さらに選択肢が広がることを期待しています。
また、大連についても、中部からの直行便就航が再開されれば渡航回数は増えていくと考えています。

ご協力：株式会社日東様（製品イメージ）

担当営業よりひとこと
このたびは、お忙しい中インタビューにご協力いただき、誠にありがとうございました。 Smart BTMのご活用により、貴社の業務効率化につながっているとのこと、またサポート体制についてもご満足いただけている点をお伺いし、安心いたしました。不明点や課題が発生した際にはいつでもご連絡くださいませ。
これまでご利用いただいていなかった宿泊手配につきましても、今後の選択肢の一つとしてご検討いただけますと幸いです。
今後も安心してご利用いただけるサービスを提供できるよう、社員一同取り組んでまいります。 引き続きどうぞよろしくお願いいたします。 内田 裕二（BTM事業部セールスＧ マネージャー）

今回は株式会社日東様の導入インタビューをご紹介させていただきました。
お忙しい中ご協力いただき誠にありがとうございました！
インタビュー記事の内容は2026年3月23日時点の情報です。