採用FAQ

平均年齢は39.2歳（正社員のみ2024年3月時点）です。
役職者も30代の社員が多く登用されており、会社が掲げている経営理念の下で柔軟性や積極性、
業務遂行力など　それぞれの強みを生かして活躍している社員が多数います。

全社男女比率は、男性54.5％：女性45.5％（正社員のみ2024年3月時点）です。
平均勤続年数については、2017年度は9.0年でしたが、現在（2024年3月時点）は14.5年となりました。
仕事に対して意欲的に取り組んでいる女性社員もたくさんおります。
女性でも活躍出来るステージは整っており、男女分け隔たりなく業務を行っています。

基本的には配属先の先輩社員から直接指導を得ることを根底とした実践型教育（OJT）を中心としておりますが、
同時に新入社員から管理職に至るまでの全従業員を対象にした体系的な教育研修カリキュラムを設けています。

2024年4月時点、女性育児休業取得率は100%です。
育児休業から復帰した際にも大きな負担なく勤務いただけるよう、自社独自の時短勤務制度を導入しています（お子様が小学校3年修了まで）。また、男性育児休業取得も推奨しております。

英会話ができないと業務全般で支障が出るということはありませんが、海外渡航手配に関連する業務の中 で、英単語が出てくることは珍しいことではありません。
また、BTM（＝Business Travel Management の略）におけるデジタルファーストのサービスを積極的に展開していることもあり、
IT用語には英単語由来のものがほとんどであるため、日頃から英単語の知識を習得しておくと役に立つこともありますし、
外国籍のお客様もいらっしゃいますので、英語が使えた方がより業務の幅は広がります。
尚、総合旅行業務取扱管理者の資格について入社時に必要かという質問を寄せられることがあります。
資格を所持している場合は業務上で役に立つことは多いですが、必須条件ではありません。

可能性はありますが、必ず何年後とか、全員が対象になるとは限りませんし、社員の適性や組織の状況によって変わります。
（役職者以外、地域を越える転勤は原則ありません。）
会社人事により、住居の転居を伴う転勤命令での異動については住宅費の補助をする制度がありますが、
個人的に一人暮らしをされている方への住宅手当の支給（補助）はございません。

会社の基幹部門である管理系の職種（経営企画・経理・人事総務等）、営業職、手配対応を行うオペレーション職、営業企画職やセキュリティ・IT周辺対応のシステム担当職等があります。
管理系の職種や、営業企画職・システム担当職に関しては、幅広い知識と一定の経験が必要なため、専門職としての入社の場合以外では、入社後すぐに配属されることはなく、原則まずは実際に当社の主なお客様である、法人企業向け営業職や手配対応を行うオペレーション職の従事からスタートになります。
また、近年は、BTMにおけるデジタルファーストのサービスを積極的に展開し、クラウド出張予約システムによる非対面でのサービス提供が主のため、各店舗でのカウンターは原則設置していないため、カウンター専門職はございません。
従来の旅行会社のイメージとは異なる印象を持たれることもありますが、既存ビジネスのDX化に向け、常に前進するよう社員一同取り組んでいます。

法人企業向けの業務渡航対応の割合が大半を占めるため、お客様層の中心は企業へお勤めの方ですが、一部団体手配やレジャー旅行の手配も承っています。 お客様の中には、出張者（旅行者）ご本人のみならず、経営の立場にいらっしゃる方、出張手配を取りまとめている総務の方等、様々な立場の方がいらっしゃいます。そのため、基本的な言葉遣い等のマナーはもちろんのこと、先を見据える力、TPOに応じた対応力等を意識して業務を遂行しています。

法人のお客様の出張手配と一言でいっても様々なケースがありますが、多くの企業様がそれぞれの理念の下、日々プロジェクト遂行のために動かれており、手配をご依頼される出張は、その達成のための任務に欠かせないことから発生しています。
可能な限りの安全・安心を提供し、手間や費用、出張におけるご不安を具体的に軽減することで、皆様のプロジェクトに貢献することができることは、一般のレジャー旅行の手配とは異なるやりがいを感ることができます。